・・・って、２００７年にアメリカで作られた映画のタイトルです。

いづれもガンで余命半年の宣告を受けて、たまたま同じ病院の同じ病室で一緒になった初老の男性二人の余命の過ごし方を題材にした映画です。

ＤＶＤで見たのですが、これはぐっときました。ジャック・ニコルソンとモーガン・フリーマンという渋い好役者のやりとりが、軽妙でもありとても深みや重みのある言葉のかけあいに涙が溢れてくること間違いありません。

まだご覧になっていなければ、是非一服の清涼剤として鑑賞されることをおすすめします。

厚生労働省の人口動態調査によれば、平成２０年１年間の死亡者数は１１４万３０００人でした。そしてその死因を見てみると・・・　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　１位　　３４万３０００人（３０.０％）　　悪性新生物　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　２位　　１８万４０００人（１６.１％）　　心臓疾患　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　３位　　１２万６０００人（１１.０％）　　脳血管疾患　　

１９８０年の統計と比べてみると、心臓疾患や脳血管疾患の死亡者数がほとんど変化がないのに対し、悪性新生物（ガン）による死亡者数は約２倍に増えています。

当時の年間死亡者数は７２万３０００人でしたから、むしろ心臓疾患や脳血管疾患による死亡がおそらく医学の進歩などで治療が進んだのに対して、ガンはまだまだ治療法がすすんでいないといおう表れなのかもしれません。

もちろん仮にガンの治療法が克服されたとしても、人が必ず天命を全うすることに変わりはありませんし、年数の違いは多少あっても誰もが死を迎えるわけです。

表題の映画では、死の直前３ヶ月をお金持ちだからできる時間の使い方で充実した時を過ごすというストーリーですが、お金を使ったことに価値があるのではなく、少し前まで顔すら合わせたことのない男性二人が、かけがいのな友情を手に入れる様に感激する筈です。

死を悲壮に考えるのではなく、当たり前に到来する死の瞬間に、いかに心が満足した状態を作れるかどうかを前向きに考えられたらいいなぁと思わせてくれました。　　　

昨日はお客様のⅠ社様に終日お邪魔しておりました。終日とは、まさに朝の８時前から２０時過ぎまでです。

とりたてて行事があるわけではないのですが、Ⅰ社さんでは社長や取締役とのテーマを絞らない会話だけでもそれほどの長時間になってしまいます。

社長もお忙しいスーパーマンなのですが、嫌な顔せずにつきあってくださいます。景気動向の話、業界動向の話、経済市況の話などから始まり、お客様へのサービス向上についてとか、社員の生きがい創出の話とか、働く女性支援の施策だとか、新しい切り口の事業展開の妄想（笑）・会社のインフラ充実・マーケティングなどと続き、月次試算表のチェックと分析・今年の人事考課予定・経営計画発表会・年末懇親会の日程検討・・・・・と展開します。

一見まとまりのない会話のようにも見えますが、話したり聴いたりを繰り返すことで経営者の頭の中でアイデアが整理されていくのがわかります。何度となくこうしたキャッチボールを繰り返すことで、雑然が整然となり推論が確信に変わっていくのだと思います。

Ｓ社長は夜中の布団の中でさえ絶えず会社のことが頭から離れない方ですが、時には更なるベターを求めて朝令朝改をいとわないお柔軟性もお持ちです。謙虚に多くの人の話に耳をかたむける姿勢もありますので、こういう時間が経営判断のための準備になっているのでしょう。

ところで昨日７時４５分ごろ着きましたら、すでに社長はじめ全社員の皆さんが近隣の国道沿い・農道沿い・駐車場周りのゴミ広いや草むしりにはいられていました。Ⅰ社さんでは定期的に近隣清掃に取り組んでおられます。

 企業が伸びるのでこうした地域活動ができるようになるのか、あるいはこういう姿勢があるから業績も伸びるのか・・・いづれにしてもこういう地域活動を継続してマイナスになることはありませんし、若い社員さんが多い会社として人材教育にも意味があるのだと思います。

厚生労働省が２０日発表したニュースによれば、２００６年の日本の「貧困率」は１５.７％だったということです。

貧困率って、すごい不気味な語感がありますね。しかし、そもそも何を持って貧困というのでしょうか？ここで指す貧困とは経済的な断面からの基準であって、心の貧困は指さないのでしょうかね（笑）

そもそも貧困率には “絶対的貧困率” と “相対的貧困率” というのがあるようです。

絶対的貧困率とは、「当該国や地域で生活していける最低水準を下回る収入しか得られない国民が全国民に占める割合の事」なのだそうですが、最低水準の決め方が難しいですよね。地域や生活習慣・生き方の哲学などによってだいぶ変わるはずです。

厚労省が発表した今回の数字は相対的貧困率のことを言ってます。これは、「国民の経済格差を表す指標で、年収が全国民の年収の中央値の半分に満たない国民の割合」の事なのだそうです。

２００８年の国民生活基礎調査によれば、日本の世帯収入の中央値は４４８万円です。つまり、その半分の２２４万円の収入を最低水準としてそれ以下の収入層の世帯が全体の１５.７％ありますよ・・・ということなんですね。

同じく厚生労働省の資料によれば、平成２０年の日本の総世帯は４７９６万だそうですから、全国の７５３万世帯の年間世帯収入が２２４万円＝月額換算で１８万６７００円以下であるという統計なんですね。

いわゆる先進国の中ではアメリカに次いで高い数値だそうで、つまり格差が広がっているということを指しているのだそうです。

ちなみに欧州各国はほとんどが１０％未満の数値のようですし、大きな政府の代表としてあげられる北欧はさらに格差が小さいものになっています。

小さな政府の代表であるアメリカが格差大であることはうなずけますが、日本はかなり中途半端な印象を持ちます。大きいのがいいのか小さいのがいいのかの議論はさておき、時の政府は将来の方向性をきちんと明示することが必要ですね。