昨日まで中国の青島市に出かけてきました。過去に、メーカーとの商談で台湾に行ったことはありましたが、大陸は私にとって初めての訪問でした。中国が経済的にも勢いがあって、変化も非常に早いという情報は知ってはいましたが、百聞は一見にしかず・・・の諺通り直接五感で触れるとなるほどと思わされることたくさんありです。

下の写真は、市内の小魚山公園にある塔に登って市内を見渡して撮った写真です。手前にはドイツの気配いっぱいの古い住宅街が広がり、奥には近代的な新しい都市の姿が広がっています。

今回は、お客様であるＴ社さんの現地法人にお伺いする目的で、Ｓ総経理（日本で言う社長です）がご出張中の日程に合わせてお邪魔したのですが、中国でのビジネス歴が長いＮ副総経理や、その秘書で通訳をされるＬ助理のよるご親切で事細かなご配慮をいただき大満足の初体験を得ることができました。

青島市は人口７３０万人で中国の１０大都市の一つです。緯度的には日本の北関東と同じ位置にあたり、気候的にも日本人にとって違和感がありません。成田からは、ソウル上空を経由して３時間半程度の近さで、時差が－１時間あります。

位置的に韓国がとても近い場所なので、経済的な交流でも実際の投資額でも日本よりはるかに韓国との接点が多いのですが、昨年からのウォン安の影響で、韓国企業の撤退が増えているとのことです。

食べ物は旨いし、過ごしやすく、治安も悪くなく、活気があって・・・など感想を書き出せばきりがなくなりますので機会を改めますが、一つだけ感じたのは中国語の難しさです。意思疎通がたぶん英語圏よりずっと難しいことを感じました。

今回は暖かい配慮で、Ｔ社様のＬさんの通訳をいただけたことで助けられましたが、たぶん一人で生活するには言葉の問題が大きなネックになるでしょうね。Ｎ総副経理はもう１４年にわたって中国でお仕事をされている方ですが、その方でも中国語の発音や方言の理解には大変苦労されているとのこと。

しかし、ＧＤＰで昨年ドイツを追い越し、ここ数年で日本を追い越すことが確実な中国は、世界的にはもちろん日本にとってもとても重要なパートナーにならなければ避けられないことは間違いありません。 距離的にはとても近いのですが、過去のいろいろを含めて近すぎるゆえの難しさをなんとか変えていかなければならないことを改めて感じた出張でした。

ＰＥＴとは「Ｐｏｓｉｔｒｏｎ　Ｅｍｉｓｓｉｏｎ　Ｔｏｍｏｇｒａｐｈｙ」の略で、日本語では「陽電子放射断層撮影」というのだそうです。

検査前のドクターの説明によれば、がん細胞は正常細胞に比べてかなり多くの（３倍～８倍）ブドウ糖を取り込む性質があるのだそうで、それを利用して事前に身体の隅々にまでブドウ糖を投入して、その後ブドウ糖が集まっている箇所を診断装置を使ってしようという検査です。

ホントは嫌なんですけどねこの検査。誰もが考えるとおり「もしもガンがみつかったらどうしよう？」って考えれば、受けようとは思ってきませんでしたが、さすがにいい歳となってきた機会に覚悟を決めて（笑）受診した次第です。

実際に体験してみると、予想とは違ってかなり簡単にできてしまったなというのが本音です。苦痛とか精神的ストレスはほとんど感じませんでした。

興味ある方のために手順をまとめてみますと・・・・

１、採血して血糖値を調べた上で、ブドウ糖と撮影しやすくするための放射性液剤を注射します。

２、そのまま約１時間安静にして、液剤が身体中にゆきわたるのを待ちます。

３、ペット検査機に横たわり、２５分ほど撮影します（この間ただ寝ているだけ）

４、撮影後３０分ほど簡易ベットで安静にして、それで終了。

結果は２週間ほどで送付されてくるそうです。ドキドキしますな、でもまぁいいかって感じです。

厚生労働省は、新経済対策の一つとして、全国の介護事業所で働く人たちの賃金を、一人当たり月額１万５千円あげるための助成金を支給することに決めました。とりあえず３年分として４０００億円を計上するようです。

金額としてまだ薄給を改善できるレベルではないにしても、介護現場が人手不足を解消する一助になれば、介護事業者にとってもサービス受益者にとっても悪い話ではありません。

世界的な経済不況対策のために、１０兆円規模の補正予算を組めという話が動いていますが、それらの財源は間違いなく借金でまかなわれることになります。つまり将来へのツケ回しですね。

すでにこの１０兆円規模の予算には、道路やら公共事業といった旧来型の景気浮揚策の匂いがたちこめていますが、経済構造の変化や雇用環境の変化を考えれば、持続的な効果が期待できるかどうか疑問です。

日本は他の国とは違って圧倒的に多額の個人資産が、金融機関やタンスに眠っているんですね。道路や施設建設でそうした潜在的な巨額マネーが動き出すとはどうしても思えません。

それよりは、福祉施設の充実やら社会保障の明確な将来の道筋を示したほうが、結局は安心による財布の緩みも期待できるというものではないでしょうか。

介護職員の人件費アップへの補助金などは、その意味で安心生活への一歩となるような気がしてなりません。